不動産の販売形態にはどのようなものがある?購入の流れや注意点も解説

不動産の販売形態にはどのようなものがある?購入の流れや注意点も解説

不動産購入前には、基本的な知識をしっかり身につけておく必要があります。
たとえば不動産の販売形態は複数あるため、それぞれの販売形態の違いやメリットについて知っておくと物件を決めやすくなるでしょう。
今回は不動産の販売形態や不動産購入時の流れ、注意点について解説します。

不動産を購入する際の販売形態

不動産の販売形態は、売主物件・仲介物件の2種類です。
売主物件とは、不動産仲介業者が間に入らず買主が直接売主から不動産を購入する形態を指します。
個人同士のやり取りではなく、不動産会社から直接物件を購入する場合も売主物件です。
仲介手数料を負担せず物件を購入でき、連絡がスピーディーに取りやすいメリットがあります。
一方、仲介物件は不動産会社が仲介に入ってくれるため、売主との価格交渉が可能です。
不動産購入の流れや金融機関の手続きなどで心配な点があっても、仲介に入ってくれる業者がサポートしてくれるメリットがあります。

不動産購入時の流れ

売主物件でも仲介物件でも不動産購入の流れは大きく変わりません。
どちらの場合も、物件を見つける前に希望条件をしっかり決めておくこと、無理のない資金計画を立てることが大切です。
これらの準備が完了したら、不動産会社に対して「不動産購入申込書」を提出します。
不動産業者が申込書のひな形を用意しているため、自分で書類をすべて作成する必要はありません。
この時点ではまだ購入の申し込み段階で契約は交わされていないため、キャンセルが可能です。
また、契約の前には、住宅ローンの事前審査・契約内容の確認などがなされます。
実際に契約を結ぶ際は、手付金を払わなければいけません。
なお、住宅ローンの本申請は、契約後になります。

不動産購入時の注意点

不動産購入の資金計画を立てる段階で注意したいのは、物件費用以外にもさまざまな費用が必要になることです。
新築か中古でも異なりますが、諸費用をすべて合計すると売買価格の3?8%ほどの金額になります。
具体的には、仲介手数料(仲介物件の場合)・ローン保証料・登録免許税などです。
また購入後の支払いに関しても、ローンだけでなく固定資産税や都市計画税・管理費や修繕積立金(マンションの場合)を考えなければいけません。
もうひとつの大きな注意点は、災害リスクを考慮することです。
事前にハザードマップを見たり耐震強度をチェックしたりしておけば、家の災害への強さがある程度わかります。
耐震性についてより正確な情報を知りたい場合、耐震診断を依頼するのも手です。

まとめ

不動産の販売形態は、売主物件・仲介物件の2種類に分けられます。
どちらの場合でも大まかな購入時の流れは変わりません。
不動産を購入する際は、資金計画の立て方や災害リスクについてよく注意することが大切です。
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